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新車を購入した男性

2023.09.04

新車購入時に車両保険に入る必要は?加入のメリットと検討ポイント

新車を購入した男性

2023.09.04

新車購入時に車両保険に入る必要は?加入のメリットと検討ポイント

車両保険は、自分の車が事故や盗難にあったとき、修理費などの補償を受けられる保険です。カーディーラーで「新車購入時は車両保険に加入しておいたほうがいい」といわれても、いざ車両保険を付けると支払う保険料は高くなるため、迷う方もいるのではないでしょうか。
この記事では、新車購入時に車両保険に入るメリットと実際の加入状況のほか、加入する際のポイントをご紹介します。

新車購入時に車両保険に入るメリット

車のローンのイメージ

新車を購入した際に、車両保険に加入する必要はあるのでしょうか。まずは、新車購入時に車両保険に加入するメリットをご紹介します。

新車購入後に事故にあってもローン返済にあてられる

新車をローンで購入した直後に事故にあい、廃車になることもありえます。すると、車は手元にないのに、車のローンだけを払い続けなければなりません。その際に車両保険に入っていれば、車両保険で出る保険金をローンの返済にあてられます。

新車の価格から下取り価格(残価)を差し引いて、残った分を分割して支払う残価設定型ローン(残価設定型クレジット)で新車を購入していた場合、事故などで廃車になると、ローンに加えて残価分の支払いも発生し、なおかつ一括返済を求められる可能性もあります。これらの支払いに備える意味でも、車両保険に加入しておくメリットはあるのです。

修理費用や再購入費用がカバーできる

事故にあって車の修理や再購入が必要になっても、車両保険に加入していれば保険金をあてられるので、すぐに修理・再購入が可能になるメリットがあります。
車を通勤・通学など、日常的に利用しているカーライフを送っているのであれば、事故で大きな修理が必要になったり、廃車になったりすると生活に支障をきたしかねません。修理や再購入ができるよう、すぐに使えるお金があるならいいのですが、手元にお金がない場合もあります。そんなとき、車両保険の保険金があれば安心でしょう。

新車なら車両保険で支払われる保険金は高くなる

車両保険の保険金の支払限度額は、契約時点での車の車種や型式、年式などの時価額によって設定されます。一般的に新車時は時価額が最も高いタイミングであり、新車購入時の加入は、保険金の支払限度額が高くなるというメリットがあります。
そのため、車の修理費や再購入費が発生しても、全額を保険金でカバーできる可能性が高くなるのです。

車の保管場所が自然災害リスクにあっても安心できる

車両保険は、事故による損害だけでなく、火災や爆発、盗難、台風、竜巻、洪水、高潮などで受けた損害も、補償対象になります。車の保管場所がこれらのリスクが高い地域の場合、車両保険を付けておくとメリットがあります。
なお、地震や火山の噴火、津波で発生した損害は、車両保険の補償対象外となるので注意してください。これらに対しても補償を受けたいときには、別途特約の加入を検討しましょう。三井住友海上では、「地震・噴火・津波『車両全損時定額払』特約」をご用意しています。

新車の車両保険加入状況

新車を購入して自動車保険に加入する人のうち、車両保険にはどれぐらいの人が加入しているのでしょうか。車両保険の加入状況は、以下のグラフのようになっています。

■新車を購入して自動車保険に加入する人のうち、車両保険に加入する人の割合

市場価値の高い中古車

※2022年4月-2023年3月加入者データより調査

三井住友海上では、新車を購入して自動車保険に加入した方のうち、約64%の方が車両保険に加入していました。新車を購入して自動車保険に加入した方の半数以上が、車両保険をセットしていることがわかります。

新車の車両保険加入時に検討すべきポイント

新車の車両保険加入時に検討すべきポイント

新車購入時に車両保険に加入する際は、いくつか検討材料に加えたいことがあります。ここでは、新車購入時の車両保険加入において、検討すべきポイントをご紹介します。

新車特約の加入

「新車特約」とは、契約した車が事故で全損など修理が難しいレベルの損害を受けた時、新車保険金額を限度に保険金を受け取れる特約です。
一般的に車両保険の保険金支払限度額は、車の時価額と連動するので、年数が経つごとに下がっていきます。しかし、新車特約が付いていれば、元の新車価格相当額を上限に保険金を受け取ることができて、車を買い替えられるのです。

なお、新車特約を付けられるのは車両保険付き契約で、なおかつ新車登録から一定期間内の車に限られます。その期間は保険会社によって異なるので、加入時に必ず確認するようにしてください。

三井住友海上の新車特約の場合は、満期日の属する月が初度登録年月の翌月から起算して61ヵ月を超える場合は、車両保険金額が新車保険金額の50%以上の時に限り、セットできます。
なお、新車特約を付けていなかった場合に新車を買い直そうと思うと、新車購入金額と車両保険の保険金(自己負担額がある場合はその分を引いた金額)の差分を、別途負担する必要があるので注意が必要です。

車両保険加入と開始のタイミング

新車の納車直後からすぐに車を使用するのであれば、車両保険開始のタイミングが重要です。納車日当日から保険が適用されるようにするには、車両保険への加入は納車前に済ませ、保険の開始日(始期日)を納車日にしておく必要があります。
車両保険の加入は、車検証に記載されている車の型式や初度登録年月、登録番号などの車体情報があれば納車前でも可能なので、早めに手続きを進めておきましょう。

車両保険のタイプ

多くの保険会社の車両保険には、「一般型」と「エコノミー型」の2種類があります(保険会社によって、名称が異なる場合があります)。
両者の主な違いは、エコノミー型は保険料が安い代わりに補償範囲が限定され、自損事故などの一部事故が補償対象とならないこと。保険料を安く抑えたい方は、補償内容に問題がなければ、エコノミー型がおすすめです。
ちなみに、エコノミー型では当て逃げ被害が補償対象とならないことが多いですが、三井住友海上のエコノミー型にあたる、車両保険「10補償限定」特約では、当て逃げ被害も補償対象です。

エコノミー型について詳しくは以下のページをご覧ください。
車両保険のエコノミー型と一般型はどっちを選ぶ?補償の違いを解説

自己負担額(免責金額)の金額設定

自己負担額(免責金額)とは、車両保険加入時に設定する金額です。保険金が支払われる際、保険金から差し引かれる金額を指しています。
自己負担額を高めに設定しておけば受け取れる保険金額は少なくなりますが、保険料は安くなりますので、加入時に検討してみてください。

ドライブレコーダーの装着

車両保険は、ご自身の車が事故などの損害を受けたときに備えるものです。事故や当て逃げなど、相手がいる場合は、過失割合によって相手方に損害賠償金や修理費を請求することが可能になります。しかし、過失割合について双方の言い分が食い違うことも珍しくありません。当て逃げは、そもそも相手が見つからないケースもあります。

そこで役立つのがドライブレコーダーです。ドライブレコーダーがあれば、客観的に状況を記録でき、事故などの際には証拠として活用できます。新車購入時は車両保険の加入と合わせて、ドライブレコーダーの搭載も検討するのがおすすめです。

ドライブレコーダー付き保険もある三井住友海上の自動車保険に加入しよう

車両保険には、さまざまなメリットがありますので、新車購入時に入っておくのがおすすめです。さらに万全を期すなら、新車特約を付けたり、ドライブレコーダー付き自動車保険に加入したりしておくと、より安心のカーライフを送れることでしょう。

三井住友海上では、一般型の車両保険(一般補償)とエコノミー型の車両保険(10補償限定)をご用意しています。また、当社オリジナルのドライブレコーダー付き自動車保険『見守るクルマの保険(プレミアム ドラレコ型)』もご提供中です。200万画素・フルHDの高画質録画による360°全方位撮影が可能となっており、衝撃検知録画によって駐車中の車も守ります。
新車購入時の車両保険加入をお考えなら、ぜひ三井住友海上の自動車保険をご検討ください。

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