自分の興味と業務がつながった瞬間
上司からの薦めで決意した一年間のアメリカ研修
目まぐるしく進むデジタル技術を活用するため、2018年度より新設されたデジタル戦略部。先進デジタル技術を活用した商品・サービスの開発を行うほか、お客さまの期待を常に上回るサービスを提供するため、さまざまな取り組みを行っています。
その中でも竹内さんが現在取り組んでいるのは、これまでの保険業界の枠組みにとらわれない新規事業の創出やオペレーションの構築です。最新テクノロジーやソリューションに関する情報収集をはじめ、海外スタートアップ企業とのオープンイノベーションの企画や実行等を担当しています。
そんな竹内さんが現在行っている業務は、デジタル戦略部に配属される前の、海外での長期研修と論文の執筆が大きく関連しているそうです。
竹内
「入社後は損害サービス部門に配属になり、保険に関する知識の習得や事故を解決する力を身に付けることができました。仕事の転機が訪れたのは、入社7年目のことです。当社の海外研修制度を利用して、2017年7月から2018年6月まで、アメリカ・コロンビア大学のビジネススクールで事業戦略に関して勉強する機会を得ました。」
大学でアメリカ文学を専攻していたこともあり、語学や海外で生活することに、もともと興味があったという竹内さん。社会人になった後も、自主的に英語の勉強は続けていました。そんな竹内さんの姿を見ていた当時の上司からの薦めもあり、海外研修に挑戦することを決意したそうです。
竹内
「一年間という限られた期間の中で、私が選んだアメリカ・コロンビア大学での研究テーマは『FinTechとイノベーション理論』。私は文系出身ですが、もともとFinTechといった新しいビジネスの潮流やテクノロジーに興味があったので、このテーマを選びました。研修中は講義や各種セミナーへの参加のほか、さまざまな日系企業から派遣されていた方との交流もあり、とても刺激になりました。語学で苦戦することも度々ありましたが、勉強を続けたことで語学力の成長を実感しました。」
責任を伴う『学び』と自分の興味を掘り下げる『学び』
竹内さんは、研修中に得たことを会社に提案することを目的に「論文」を執筆しました。
竹内
「英語の勉強においては、定期的にTOEICを受けるなど、学びのアウトプットを大事にしてきました。すると、自分の理解度を測れることはもちろん、細かな気づきを得ることができ、それが次の学びにつながると思います。」
一年間アメリカで学んだことを「論文」としてアウトプットし、自身の考えの整理にもつなげていきました。また、竹内さんは『学び』には2つのパターンがあると考えています。
竹内
「一つ目は、勉強しなければならない責任が伴う『学び』。二つ目は自分の興味に沿ってやりたいと思ったことを突き詰めていく『学び』。社会人としての『学び』に当てはめると、前者は仕事に必要な知識を身につけお客さまに信頼していただくこと、後者は自分の好きな分野を掘り下げていくことだと考えています。」
一見相反するように見える二つの『学び』ですが、竹内さんにとって両者に取り組むことで、自分が興味のある分野での『学び』が業務に結びついていくこともあると考えています。
先端技術を活用し新たなビジネスを生み出す
竹内さんは2018年6月にアメリカから帰国後、デジタル戦略部へ配属されました。
現在の業務は、海外スタートアップ企業とのやりとりが中心となるため、研修で身につけた語学力やデジタル技術に関する知識を業務に活かせているそうです。一方で、苦労していることも多々あるそうです。
竹内
「全く何にもない状態から新たなビジネスモデルを生み出していくことに、日々悪戦苦闘しています。」
環境変化に伴い日々技術革新が進んでいく中で、未来を見据えながら、会社の今後を担う新たな商品・サービスを考えていくことは容易ではありません。
竹内
「経験のないことばかりなので、試みたが失敗だったということもあります。ただ、そうした失敗を繰り返すことで、新たな知識・経験が蓄積されていくのだと思います。私の現在の業務は、元々好きだった語学と興味のあるテクノロジー分野がつながっており、とても充実しています。」
デジタル戦略部が設置されてから約一年が経とうとしています。現在は、リサーチや今後のプランニングに取り組んでいる真最中。今後、デジタル技術・ソリューションを活かしたシステムやビジネスの構築という段階に、ステップアップしていくそうです。
竹内
「当社にない技術を持つ企業とのやりとりやリサーチを通じて、新たな仕組みやビジネスを生み出していくことが、私の所属しているデジタル戦略部の使命です。そして、それを実現することで、お客さまに新しい価値をお届けすると同時に、これまでサポートしてくださった上司や周囲の方々へ感謝を伝えていきたいです。」
- ※所属部署、役職、内容は取材時点のものです。
