“植える”から、その先へ

小学校を対象にした環境教育プログラムの設計には、プロジェクト実施者である私たちのほか、森林を管轄する政府機関（環境林業省）、地元政府機関、教育機関（小学校教師）、児童の親を含むコミュニティ（村長など）がディスカッションを行い、共通認識を広げていきました。第Ⅴ期の環境教育は、パリヤン野生動物保護林を管理する環境林業省からの強い要望を受け、計画、実施しています。
具体的な取組は、ガジャマダ大学主導の環境教育と現場レベルでの植林活動を通じた環境教育の２つのアプローチから進められています。環境教育プログラムとしては、①小学校、養護学校での苗木づくり、②小学生を対象とした自生種の植林活動、③森林パトロールと森からの学びがあります。

地域一丸となって森づくりを進める住民協業型植林のモデル確立のために、保護林管理事務所、地域の代表者、警察、農業協同組合、学校関係者などと共同で、本プロジェクトの進捗報告や持続的な森林管理のための方策について議論を行っています。フォーラムで出た意見は、プロジェクトの運営方法に反映されたり、政府の地域支援プログラムに採用されたりしています。

保護林管理事務所と共同で植林地の見守り活動を行っています。具体的活動として、①不法伐採（家畜のエサや薪の採取など）の抑止とモニタリング、②森林火災防止のための消火訓練や定期パトロール、③病害や枯死の有無などを確認する、植林木の成長モニタリング、④地域コミュニティとのコミュニケーション、⑤炭素固定、生態系モニタリングなどがあります。

スタッフの日常業務中の観察に加えて、専門機関（ガジャマダ大学）による学術的な調査を定期的に行っています。特にオナガザルや猛禽類を対象として定期的なモニタリングを行っており、オナガザルについては、ほぼ毎日観察されています。2023年にはパリヤン野生動物保護林内の141区で188頭、140区で76頭のオナガザルが生息していることが確認されました。2023年の乾季には保護林内で36種類の鳥類、2024年の雨季には43種類の鳥類が生息を確認。プロジェクト開始時よりも生物多様性が回復していることが明らかになっています。